燃料サーチャージャー料金の現状と将来の展望

燃油サーチャージャーの高騰のせいで海外旅行の足が遠のいているといわれます。

航空運賃には空港使用税が上乗せされますが、テロ事件以降に設定された航空保険料のおかげで、航空運賃の上乗せ料金が上がっている状態です。それに燃油サーチャージャーの上乗せが設定されたことによって現状にさらに追い打ちがかかっています。

燃油サーチャージャーは2005年より日本で導入されています。原因は原油価格の値上げによって燃料価格が値上がりの影響をうけ、各航空会社がこれを従来の航空運賃ではカバーできなくなったためです。高騰した分の燃料価格を上乗せして、その差額を燃料の調達費として割り当てる仕組みになっています。現在ではほとんどの航空会社が航空運賃に燃料サーチャージャーを上乗せしています。しかし燃料価格はどんどん高くなっているので航空運賃の上乗せは上がるばかりです。燃油サーチャージャーは数カ月ごとに見直されていますが、現在でも価格は依然ウナギ登りとなっています。

航空運賃に上乗せされる燃料サーチャージャーは各社同額ではなく、各航空会社によって異なる点が問題です。そのため航空運賃だけでは本当にどの会社が安いのかがわかりくいという現状です。また燃油サーチャージャーをドル建てで請求するところもあり、航空会社によってその換算レートもまちまちです。

航空会社や旅行会社が広告などに掲載している航空券の価格には燃油サージャーや空港使用税等が入っていないため、いざ購入しようとしたときに思ってもみなかった料金になることもあります。旅行代理店のツアーの広告にも「空港税・特別保険料・燃油サーチャージャーを申し受けます」などという小さい正し書きがあるだけで細かい金額の表示がないことが多く、利用者にはわかりにくくなっています。

しかし航空運賃の燃料サーチャージャーは国内線での適用はありません。国内では新幹線や鉄道など、さまざまな競争があるため、料金基準を同じにする必要があるせいなのかもしれません。しかし島国である日本から外国へ旅行しようと思ったら、国外線の飛行機を使うしか手はありません。でもそこで、たとえばせっかくシンガポールに旅行しようとして4万円の格安航空券を購入しても、上乗せ保険料や空港税、燃油サーチャージャーのおかげで最終的には7万円になってしまう、というようなことであれば、旅行先を国外でなく国内に変更する旅行者が多くなるのも仕方ないことと言えるでしょう。

昔ならソウルやバンコク、香港などへ旅行する際は、現地で航空券を手配した方が安い、とうのが常識でした。しかし今や日本発の航空券の方が安いことが多いです。しかしここでも購入の際は燃油サーチャージャーの点を考えねばならなりません。

たとえばソウルへ旅行する際、A航空会社の格安航空券4万円には燃油サーチャージャーが3万円、しかしB航空会社では燃油サージャーが1万円というようなことが多くあります。そして合算してみると燃油サーチャージャーを合算した航空券の料金は、最終的にA社もB社も同じとなるということが起こります。しかしこのB社の航空券は格安航空券としては売られていません。A社で格安航空券を買ったのに燃油サーチャージャーのおかげで料金が倍になってしまい、結局B社の格安ではない航空券と最後には同じ料金となってしまうのです。

欧州便だとこれが7万円の上乗せとなる場合もあります。しかも長距離便では途中で乗り換えをすることが多いですが、その場合は乗り換えをした空港の使用料も上乗せとなり、最終価格には注意したいところです。

特に日系の航空会社は燃油サーチャージャーが高めに設定されていることが多いようです。航空券の購入の際には、航空会社の上乗せ料金や燃油サーチャージャー料金などを良く考慮して選びましょう。

旅行シーズンになると各旅行代理店のセールが盛んになります。例年海外旅行者が減っていることもあり、旅行代理店はさまざまなバーゲン広告を出すようになりました。

たとえば格安海外旅行で知られているH.I.S.は2008年5月より、すべての旅行代金を「燃油サーチャージャー代込み」の価格で表示することを開始しました。すべての商品で燃油サーチャージャー込の総額表示をするのは、大手ではH.I.Sが初めてです。格安航空券を選んでも追加される燃油サーチャージャー料金が高いため、最終的に支払う段階になって利用者の苦情や割高感が増していたのが原因とみられます。しかも燃料サーチャージャーは航空会社によって料金設定がちがうなど、普通の利用者には大変わかりにくいもの問題です。H.I.S.はこの心理を逆手にとった戦略と言えるでしょう。すべての旅行コースでも15万円といったように、ワンコイン感覚の価格設定をしているところも注目です。初めから上乗せ料金も換算して表示していることから、旅行の計画も立てやすくなります。

しかしわかりやすい料金表示にも注意が必要です。H.I.S.では航空会社の申請により燃油サーチャージャー料金の増減があった場合、安くなった場合は差額が返金されますが、高くなった場合は差額を徴収されることがあります。為替レートの変動による過不足については後日の精算はないといいますが、差額が出る場合もあるという点には気をつけておきたいです。

日本旅行業協会（JATA）は2008年5月に各航空会社や旅行会社に向けて、すべての商品に「燃油サーチャージャー込」で料金を表示するように要望しました。これは表示価格で買おうとしても、上乗せ料金により価格が思ったよりも高くなることで消費者の不信感が募っている現状を解決しようとする試みのようです。国土交通省も2008年6月に旅行業界に対して、燃料サーチャージャーを含んだ総額の表示をするように求める通達を出しました。

そしてJATAはさらに幼児料金に対して、燃油サーチャージャーを上乗せしないことを求めています。幼児料金に上乗せされる燃油サーチャージャーは利用者の間で大変に不評となっているからです。しかし外国の航空会社は燃料サーチャージャーによる価格高を抑える努力をしているところも多くなりました。たとえばすでにユナイテッド航空では、幼児料金には燃油サーチャージャーがかからない設定になっています。キャセイパシフィック航空も燃油サーチャージャー料金の上乗せを抑えるのに積極的です。しかしJALなどは逆に燃油サーチャージャーを値上げしており、アジア路線で比べると場合によってJALは外国の航空会社の2倍額の燃油サーチャージャーを上乗せしていることもあります。いずれにせよ航空券の購入の際には燃料サーチャージャーなどの上乗せ料金にも注意して選ぶことが大事でしょう。